購買力を考える：同じ金額でも買える量は減ることがある
物価が上がっても予算の数字が同じなら、名目額は変わりません。しかし買えるものは変わる場合があります。ここには混同してはいけない2つの問いがあります。
逆向きの問いであり、矛盾する答えではない
現在と同じ買い物に将来いくら必要かは、現在額に価格係数を掛けます。将来も変わらない名目額を開始時点の購買力で評価するには、同じ係数で割ります。
物価が上がると前者は増え、後者は減ります。名目額と物価調整後の価値を分けることは、基準時点のない割合を示すより重要です。
参考資料: BLS: purchasing power and constant dollars · BLS: income and the Consumer Price Index
値上がり率をそのまま金額から引かない
100だった買い物かごが110になると、同じ100で買えるのは100 ÷ 110、以前のかごの約90.91%です。購買力の低下は10%ではなく約9.09%。分母が異なるためです。
一定の年率なら、複数年の係数は(1 + 率 ÷ 100)を年数乗した値です。年率を足すだけでは近似にすぎず、複利計算の代わりにはなりません。
仮定は実際のインフレ観測ではない
ToolRoofは入力された率を使い、過去の時系列や公式予測を取得しません。一定の率は、すべての支出が同じ割合で上がるとの意味ではありません。消費者物価指数は代表的なかごであり、各家庭の請求書そのものではありません。
比較では期間と金額の性質をそろえます。月給と年給、控除前と控除後を混ぜないでください。投資収益率の計算でもなく、このモデルには運用利回りを入力していません。
2400の予算で年5%を2年間仮定する
価格係数は1.05 × 1.05 = 1.1025です。2400だった買い物には、この仮定の下で2年後に2646が必要です。累積の値上がりは10.25%です。
名目額が2400のままなら、開始時点の価格での購買力は約2176.87、減少率は約9.30%です。インフレが実際に5%になるという予測ではなく、入力した仮定の計算結果です。